遠隔医療の普及で医療従事者が減る!?

遠隔診療
遠隔診療

 

こんにちは、メディカルアプリナビゲーターのたかくん(@MedicalAppNavi)です。

日本国内において、2015年から2016年が遠隔診療元年ともいえる年になりました。

そもそも遠隔診療とは…

遠隔医療のうち、医師が遠隔地から在宅等で療養する患者の診察およびそれに続く一連の診療を行うことを意味する。いわゆる医師-患者間の非対面診療であり、本指針が対象とするものである。患者側で看護師など医師以外の医療スタッフが補助する形態もこの中に含める。
日本遠隔医療学会-在宅等への遠隔診療を実施するにあたっての指針(2011年度版)

との定義があり、「遠隔医療」のなかに「遠隔診療」があるようなイメージになっています。

遠隔医療

「遠隔医療」と「遠隔診療」のイメージ

詳しくは「遠隔医療」と「遠隔診療」の違いをご存知ですか?をご覧ください。

日本国内において遠隔診療は、規制があり普及してきませんでしたが、2015年8月厚生労働相の通知によって、事実上の解禁になりました。それを受けて遠隔診療サービスが続々と出てきています。

関連記事「国内・海外の遠隔診療アプリ7選」「国内・海外の遠隔医療アプリ14選」

ということで、2015年から2016年にかけて遠隔診療元年ともいえる年になっています。

遠隔診療のメリット

そんな遠隔診療は、患者、医療従事者(スタッフ)、ドクターにメリットをもたらすと考えられます。

患者側

まず患者側としては、直接足を運ぶ受診せず済むので(初診は対面の必要あり)物理的な移動が必要ないだけでなく、待ち時間を気にしなくてよいなどさまざまな恩恵が期待できます。

 

医療従事者(スタッフ)

また、医療従事者(スタッフ)においては、待ち時間に対する心配、気遣いなどがなくなり、コミュニケーションによるすれ違いや、クレームによるトラブルも減ることが期待できます。

 

ドクター

ドクター側としては、ほとんど予約制のような形式になるので患者数も読みやすく心理的な負担の軽減や、慢性疾患のように安定している患者を遠隔診療で対応することで、対面で治療が必要な患者に集中できるなどのメリットにつながります。

 

このようにそれぞれの側面において様々な恩恵を受けられる遠隔診療サービスですが、これによって医療従事者が減るかもしれない、という予測が出ているのをご存知ですか?

 

遠隔診療で医療従事者が減る?

第4次産業革命: 日本が世界をリードする これから始まる仕事・社会・経済の大激変という本に、こんな記載がありました。

 

世界経済フォーラムの報告書では、最も雇用に対する被害が大きい業界は、テレビ医療の台頭が著しい「医療業界」となっている。野村総研のレポートとは異なり、医療サービス従事者が「技術的失業者」と予想されているのだ。

2016年1月に開かれたダボス会議(世界経済フォーラム)の「ザ・フューチャー・オブ・ケジョブス」「職の未来」において、そのような発表があったようです。

ここでいう「テレビ医療」についての詳細は不明ですが、おそらく大きく2つに分類されると思われます。

ひとつがいわゆる遠隔診療、スマホやタブレットの画面を見ながら患者とドクターが診療を行うもの。

もうひとつが、Doctor to Doctor (DtoD)といわれるもので、専門医が非専門医の診療を支援するもの。「ヒフミル君」のように非専門医が専門医に遠隔地で意見を求めるサービスですね。このDtoDもテレビ医療に含まれてくると思われます。

※正確にはDtoDは遠隔医療になると思われますが、今回は混乱しないように「遠隔診療」で統一しております。

関連記事:医師サポート遠隔医療アプリ「ヒフミル君」

ちなみに具体的な遠隔医療サービスは「国内・海外の遠隔医療アプリ14選」に書いています。

この「テレビ医療」によって医療サービス従事者が「技術的失業者」になると予想されているわけです。

 

なぜテレビ医療で医療従事者が減るのか?

では、なぜ「テレビ医療」によって医療従事者が減るのか?についてですが、テレビ医療で医療従事者が減る理由は大きく2つあると考えられます。

それが「スタッフの減少」と「ドクターの減少」です。

スタッフの減少

テレビ医療のなかに遠隔診療が含まれるとすると、スマホやタブレット端末で診療が行えるので、一般的な診療よりも現場で対応するスタッフは最小限で済むことになります。

日本国内では現時点(2016年10月24日)で、初診は対面との制約があるため、遠隔診療ですべて行えるわけではなく限界はありますが、それでも遠隔診療サービスのクリニクスでは、会計もクレジットカードで済むようになっているため従来よりもスタッフ数は少なくできると予想されます。

ということで、遠隔診療によって今よりも少ない人数で医療機関が回せる可能性があります。

さらに将来的に制度が整備され保険点数などで遠隔診療が評価されるようになってくれば、遠隔診療に特化した医療機関が出てくるかもしれません。

都心において建物や設備を最小限にして、スタッフも最小限で可能な限りコストを抑えて、遠隔診療特化型診療所などというものができてもおかしくありません。こんな将来を予想するとテレビ医療によって医療従事者が減るという理由の説明がつきそうです。

これが1つ目の理由「スタッフの減少」です。

 

ドクターの減少

DtoDのように専門医が非専門医の診療を支援するようなテレビ医療が普及すれば、今よりもドクター数は少なくなるかもしれません。

特に地方においては、いわゆる総合診療医のような形でなんでも診るドクターがいて、専門的な疾患についてはテレビ医療でアドバイスを仰ぐという流れが一般的になっていけば、今のように専門分化された医療機関は減っていく可能性があるからです。

これが2つ目の理由「ドクターの減少」です。

 

こういった2つの理由からテレビ医療によって医療従事者が減ることが示唆されていると予想できます。

 

※この記事を読まれた方は、ぜひ下記の記事も合わせて読んでみてください。

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